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コンサル業界ニュース

1.戦略

BCGのシニアアドバイザーに元金融庁長官の五味廣文氏が就任

ボストン コンサルティング グループ(BCG)は、元金融庁長官の五味 廣文(ごみ ひろふみ)氏が、本日より BCG シニア・アドバイザーに就任することを発表した。 五味廣文氏は、金融監督庁(現金融庁)の設立を主導し、検査部長・局長、監督局長など経て、2004 年から 2007 年まで金融庁長官を務めた

2015.02.17

マッキンゼー出身本蔵氏が創業したDNA解析のクオンタムシステムズ、VCなど5社から24億円の出資を受ける

2015.02.11

マッキンゼー出身の並木祐太氏「コンサル100年史」を発刊

マッキンゼー出身で、独立系コンサルティング会社である株式会社フィールドマネージメント社を経営する並木祐太氏が、1月29日に著書「コンサル一〇〇年史」をディスカヴァー・レボリューションズ社から出版

2015.02.10

ボストンコンサルティング出身の松村誠一郎氏が三生医薬の会長兼CEOに就任。

三生医薬株式会社は2月1日付で代表取締役会長兼CEOに松村誠一郎氏が就任したことを発表した。 松村誠一郎氏は1985年に京都大学を卒業後、味の素株式会社に入社。その後ボストン・コンサルティング・グループ(BCG)にてヘルスケア業界を中心に多数のプロジェクトを経験し、日本ベクトン・ディッキンソン株式会社の診断薬ビジネスゼネラルマネージャー、GEヘルスケア・ジャパン株式会社の執行役員、直近では、ノバルティスグループの日本アルコン株式会社の代表取締役社長を歴任している。

2015.02.02

A.T.カーニー 日本代表 岸田雅裕氏のインタビュー、ダイヤモンドWEBが掲載。

1月30日のダイヤモンド・オンラインにてA.T.カーニ日本代表の岸田雅裕氏のインタビューが掲載されている。

2015.01.31

ドリームインキュベータ、第3四半期決算発表。営業利益91.5%増加!

ドリームインキュベーターは1月27日に2015年年3月期の第3四半期決算を発表した。 3四半期までの累計売上は前年費28%増の83億円、営業利益は91.5%増の14億円、経常利益は88.6%増の14億円となっており、非常に好調な模様。売上営業利益率が前年同期の10.1%から16.9%に向上している。

2015.01.29

マッキンゼー出身でDeNA創業者の南場智子氏が、プロ野球界初の女性オーナーに。

横浜DeNAベイスターズは1月16日の臨時株主総会及びその後の取締役会において、マッキンゼー出身でディー・エヌ・エーのファウンダーである南場 智子氏が新オーナーに就任すると発表した。

2015.01.17

スシロー社長に、アクセンチュア、ローランドベルガー代表、企業再生支援機構を経た水留浩一氏が就任。

水留氏は電通、アクセンチュア、ローランドベルガー日本代表、企業再生支援機構(現在の地域経済活性化支援機構)の常務、日本航空の副社長、ワールドの顧問を経た46歳。日本航空時代には同社の経営再建に携わった経験を持つ。

2015.01.16

BCG太田直樹氏の大臣補佐官に就任に関し、高市総務大臣が記者会見にて語る。

先日当ニュースでも報じた通り、ボストンコンサルティンググループ太田氏直樹氏が大臣補佐官に就任したが、その件について高市総務大臣が1月9日に記者会見で触れた様子が、総務省のウェブサイトに公表された。記者会見の中で高市大臣は以下のように述べている。

2015.01.11

総務省大臣補佐官に、BCG太田直樹氏を起用と日経が報じる。

高市早苗総務相が、大臣補佐官に米ボストンコンサルティンググループの太田直樹シニア・パートナー兼マネージング・ディレクター(47)を起用する方針を固めたと報じた。明日9日の閣議で正式に決めるということだ。

2015.01.08

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Feature

マッキンゼー出身の原聖吾氏が設立した医療系スタートアップが11億円の資金調達

マッキンゼー出身の起業家 原 聖吾 氏が2015年に起業した医療系スタートアップ「株式会社情報医療」(※以下「MICIN」)が、2018年4月末までに三菱商事株式会社など4社から11億円を調達したことを発表した。

2018.05.15

~INTERVIEW~A.T.カーニー石田真康が歩む戦略コンサルタントと宇宙ビジネス活動という2つの世界

宇宙ビジネスに取り組むきっかけ。それは、30歳を手前に病に倒れた時、少年時代に抱いた宇宙への憧れを思い返したことだった。石田氏は戦略コンサルタントとして活動しながらどのように宇宙ビジネスに取り組んでいるのか語ってもらった。

2018.01.10

~INTERVIEW~ 経営共創基盤の10年【第4回】コンサル業界の枠を超えたプロフェッショナルファームの実像

経営共創基盤(IGPI)の代表的な実績の一つが、東日本の地方公共交通など8社を傘下に持つ「みちのりホールディングス」への出資と運営だ。経営難の地方公共交通事業を再建しローカル経済にも貢献している意味でも高い評価を得ている事業。なぜ右肩下がりが続く構造不況業種の地方公共交通に出資したのか、どのように事業再生の成功にまでに至ったのか。みちのりホールディングス代表取締役の松本順氏(経営共創基盤・取締役マネージングディレクター)に聞いた。

2017.11.22


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