人材コンサルタントの年収を上げる方法とは？業態別、年代別、人気企業別に解説！

人材コンサルタントの平均年収を業態や年代、人気企業別に解説しています。人材コンサルタントの年収が高い理由や年収を上げるための方法も紹介しています。

これから人材コンサルタントへの転職や独立を目指しているときに、年収がどのくらいか気になる方も多いかもしれません。人材コンサルタントの年収は業態や企業によっても異なります。これから人材コンサルタントを目指す方のために、人材コンサルタントの年代や業種、人気企業別の平均年収を解説します。人材コンサルタントの年収が高い理由、年収の上げ方についても紹介していますので、ぜひ参考にしてください。

人材コンサルタントの平均年収

大手求人サイトを参照した人材コンサルタントの平均年収は求人案件によっても異なり、300～2500万円と幅が広くなっています。人材コンサルタントの年収は、実績や経験、勤務地、年齢、企業の規模によっても変動することを覚えておきましょう。

人材コンサルタントの業務形態別の平均年収

人材コンサルタントは働き方によっても年収は変動します。業務形態別の平均年収を順に解説します。

正社員

大手求人サイトの人事コンサルタントの求人情報を抽出して調査したところ、一般的な企業に就職した場合、年収のボリュームゾーンは500～700万でした。大学新卒や未経験スタートなら350～400万円、役職クラスなら1500～2000万円の求人もあります。ベースとなる年収以外にも、インセンティブを設けている企業も多いです。

フリーランス

フリーコンサルタント向け案件紹介サービス「POD」の求人情報を抽出したところ、人材DX関連の100％稼動案件は100～150万円報酬が多いです。継続的に案件を獲得できた場合で換算すると、フリーランスの人材コンサルタントの年収相場は1200～1800万円となりました。

フリーコンサルタント向け案件紹介サービスの「POD」では、人材コンサルタントのためのハイクラス案件紹介を行っております。リモート案件や長期案件といった、ライフスタイルに合わせて働ける案件も充実。高単価・上流案件の非公開案件は85％と豊富に取り扱いがあります。人材コンサルタントの案件獲得にも、ぜひご活用ください。

PODサービスへの登録はこちらから

正社員＋副業

同じく「POD」で検索したところ、フリーランスで副業として土日のみと想定し、20～40%稼働の案件は～100万円がボリュームゾーンでした。本業の年収プラス240～1200万円が副業での平均年収となると言えます。

人材コンサルファーム業界TOP企業の正社員年収ランキング

規模の大きい、大手の人材コンサルファームは年収も高くなる傾向にあります。人材コンサルファーム業界のTOP企業の正社員年収をランキング形式で紹介します。

第1位：コーチエイ

「コーチエイ」はコーチングによる組織開発を手がける世界最大規模のコーチング・ファームです。世界5ヵ所に拠点を構え、日本語、英語、北京語、広東語、タイ語の5つの言語によるグローバルなサービスを展開しているのが特徴です。

個々人の成長を目的とした支援はもちろん、組織全体の成長を支援する対話型組織開発も提供しています。リサーチ部門のコーチング研究所（CRI）の分析データやエビデンスに基づいたコーチングを実施するとともに、豊富なコーチング実績のデータを解析し、リーダーシップと組織活性化のメカニズムやコーチングの有用性などに関するレポートなども発表しています。平均年収は771万円となっています。

第2位：グロービス

「グロービス」はMBAビジネススクールを核とした組織人事コンサルティングファームです。人材育成・組織開発、ベンチャー投資、出版など通じて、「ヒト」・「カネ」・「チエ」のビジネスインフラとして、社会の創造と変革を支援しています。平均年収は654.5万円です。

第3位：リクルートマネジメントソリューションズ 年収

「リクルートマネジメントソリューションズ」は日本最大の人事コンサルティングファームです。リクルートの優秀な人材を育成し、新しい事業を多く生み出すしくみや風土の作る独自スキルをベースに、「アセスメント」「トレーニング」「コンサルティング」「カウンセリング」などの手法を用いて組織人事領域における経営・人事ソリユーションを提供しています。平均年収は645.5万円です。

第4位：リンクアンドモチベーション

「リンクアンドモチベーション」は世界初の「モチベーション」にフォーカスした組織人事コンサルティングファームです。かつてリクルートで人材育成/組織開発のコンサルティングを経験し、モチベーションを研究していた小笹会長が創業したファームです。

プライム上場でもあり、学生の就職ランキングや働きがいのある企業ランキングでも毎年上位にランクインする非常に人気のある企業です。コンサルティング事業のほか、グローバル人材育成支援やインキュベーション事業も展開しています。平均年収は558万円です。

人材コンサルタントの年代別の平均年収

人材コンサルタントの年代別の平均年収は以下の通りです。

• 〜24歳：400万円
• 25歳〜29歳：600万円〜800万円
• 30歳〜34歳 ：600万円〜800万円
• 35歳〜39歳：600万円〜800万円
• 40歳〜44歳：1,000万円〜1,200万円
• 45歳〜49歳：1,200万円〜1,400万円
• 50歳〜：1,200万円〜1,400万円

未経験や新卒入社時は年収は低めであるものの、年齢とともに人材コンサルタントとしての実績を積むことで年収が上がっていく傾向にあります。役職に就くことも多くなる40代以降は、年収1,000万円以上となることも多いです。

人材コンサルタントの年収が高い理由

人材コンサルタントの年収が高い理由を解説します。

専門的な知識とスキルが求められるから

人材コンサルタントは、キャリアや企業の採用などで発生する課題解決のためのコンサルティングを提供します。そのためには専門的な知識やスキルが必要です。

人材コンサルタントでなければ受けられない提案や課題解決方法の提示ができるため、企業から高い報酬が得られ、おのずと年収も高くなります。コンサルタントとしての実績や経験、スキルアップがみこめればより高い年収も期待できるでしょう。

利益率が高いため

コンサルタントは無形商材のため、サービスを販売するのに発生する費用がほとんどありません。有形商材は商品やサービスを販売するのに、仕入れ費用や人件費、管理費といった費用が発生します。

コンサルタントが販売するものはスキルや知識であり、費用としてかかるのは人件費のみとなるため、自然と利益率が高くなります。そのため年収にも反映されているのも、人材コンサルタントの年収を押し上げている理由のひとつです。

活躍の場が広がっているため

人材は企業の財産であり、社会情勢や市場の変化が起きても絶えず何らかの課題は発生する領域と言えます。さらに人材コンサルタントが活躍する分野も人材派遣業や人材紹介業をはじめ、専門人材に特化した業界やハイキャリアに特化した人材紹介サービスなども登場し、活躍の場も広がっています。

幅広く安定したニーズが見込める人材領域でのコンサルタントを提供できるのも、人材コンサルタントの年収が高い理由と言えるでしょう。

人材コンサルタントの年収を上げる方法

人材コンサルタントは就職した企業の規模によっても年収は変動しますが、年収を上げることは可能です。人材コンサルタントの年収を上げる方法を順に解説します。

転職する

人材コンサルタントの年収は企業によっても異なります。人材コンサルタントとしての経験を積み、専門的なスキルや実績を得てからより高い年収を得られる企業へ転職することで、年収アップを目指せるでしょう。

大手求人サイトの求人案件をリサーチしたところ、未経験者からの人材コンサルタントは年収300万円台の場合も多い一方で、人材コンサルタントとしての経験があると500～700万円、役職につけば1000万円以上も可能となります。月に100万円以上のインセンティブが発生する企業もあります。

独立する

企業に属せず、人材コンサルタントとして独立する方法です。企業の人材コンサルタントは案件の報酬が分配されてしまいますが、独立することで自分が受け取る報酬も多くなります。ただし事務作業やクライアントの案件獲得のための営業活動も自分で行う必要があり、責任の範囲も大きくなることを覚えておきましょう。

資格を取得する

人材コンサルタントの業務に活かせる資格を取得することで、専門的な分野への対応や知見があることの証明になります。資格を取得することで転職や案件獲得に有利となるケースも多く、年収アップが見込めるでしょう。

人材コンサルタントの年収アップに有利な資格は以下の通りです。

キャリアコンサルタント

「キャリアコンサルタント」とは日本キャリア開発協会が主催する国家資格です。労働者の職業の選択や、職業生活設計、職業能力の開発・向上に関する相談に対してアドバイスや指導を実施する専門家として活躍できます。

2023年11月に実施した第23回キャリアコンサルタント試験での合格率は、学科試験のみで52.6%、実技試験のみが65.4%、学科実技同時合格が45.4%となっています。難易度は高くないため、取得にチャレンジしやすい資格と言えるでしょう。

社会保険労務士

「社会保険労務士」は、社会保険や労務に関する法知識を持つ国家資格です。2023年8月実施の第55回社会保険労務士試験の合格率は、6.4％と難易度が高い資格です。資格取得を目指すさいには、社会保険労務士合格のための専門学校や講座などを利用するのも良いでしょう。

中小企業診断士

「中小企業診断士」は一般社団法人中小企業診断協会が運用する資格であり、中小企業支援法第11条に基づいて経済産業大臣が登録する国家資格です。

特に中小企業の組織や人事に関する課題解決支援に役立ちます。令和4年度中小企業診断士試験の合格率は、18.7％でやや難易度は高いです。取得が難しい資格だからこそ、取得後人材コンサルタント業務での高評価につながる可能性があります。

高単価案件を獲得する

独立、または企業に属しながら、副業としてフリーコンサルとして活動する場合、高単価の案件を獲得することで年収アップにつながります。高単価の案件を獲得する方法として有効なのが、コンサルタントに特化したエージェントサービスを利用することです。エージェントサービスでは自分のスキルや経験を活かせる案件の紹介が受けられるほか、人材コンサルタントに関する案件も豊富に取り扱っています。

PODでは、人材コンサルタントを含めたフリーコンサル向けの案件を多数取り扱っています。サイト掲載案件以外にも、85%の優良な非公開求人を紹介可能です。フリーの人材コンサルタントを目指している方は、ぜひPODサービスを案件探しにご活用ください。「コンサルタントサポーター」の手厚いサポートや、プロジェクトに集中できる契約サポートを通じて、効率的にご自身に合った案件を見つけられます。

フリーランス向け人材コンサルタントの年収シミュレーション

PODでの人材コンサルタント案件から年収をシミュレーションして以下にまとめました。

まとめ

人材コンサルタントの平均年収を業態や年代、人気企業別に解説しました。人材コンサルタントの担う人材領域での課題解決や改善は、市場や社会の変化の影響を受けにくく、今後も安定したニーズが期待できる領域です。人材コンサルタントとしての実績や経験を積み、専門的なスキルや知識を身に付けることでより年収アップも目指せます。フリーとして独立したり、副業としてコンサルタント案件を取得したいときには、自分に合う働き方や報酬などの条件面でも納得できる案件が得られるサービスを利用しましょう。