組織コンサルタントとは？仕事内容や年収相場、必要なスキル、キャリアパスを徹底解説

組織コンサルタントとは、企業や団体などの組織が効率的で効果的に運営されるようコンサルティングやマネジメントを行う専門家です。業務によっては、組織全体だけでなく、人事体制の見直しなど内部的なコンサルティングにも深くかかわるため、組織・人事コンサルタントとも呼ばれています。

本記事では、組織コンサルタントの概要と主な仕事内容、年収相場、需要が高まっている背景を解説します。組織コンサルタントになる方法や求められるスキル、資格の他、向いている人の特徴やキャリアパスもご紹介しますので、組織コンサルタントとしての勤務や独立をお考えの方は参考にしてください。

組織コンサルタントとは？

組織コンサルタントとは、企業や団体などの組織が効果的、効率的に運営されるようコンサルティングやマネジメントを行う専門家です。業務によっては、組織の風土など全体的な問題だけでなく、人事体制の見直しなど内部的なコンサルティングにも深くかかわるため、組織・人事コンサルタントとも呼ばれています。また、企業に対して経営戦略や組織・人材戦略、マーケティング、業務改革などの提案を行う経営コンサルタントも、組織コンサルタントと業務内容が一部重複する職種です。

具体的なコンサルティング対象は、企業や団体の組織開発（経営意識や風土・文化の改革）がメインですが、必要に応じて人材育成や能力開発、組織体制の構築や見直し、人事制度の設計、およびこれらにまつわる調査も担当します。

組織コンサルタントの仕事内容

組織コンサルタントの仕事内容は、企業や団体の抱える課題を解決することですが、具体的にはどのようなことを行うのでしょうか。ここでは、一般的な仕事内容と仕事の進め方を解説します。

組織コンサルタントが解決する主な課題

組織コンサルタントにコンサルティングを依頼するクライアント企業の多くは、企業の組織体制や人材育成などに課題を抱えています。一般的には、以下の課題が挙げられます。

• 組織構造・体制の最適化
• 経営層・管理職におけるリーダーシップスキルの向上
• 組織変革のプロジェクト管理
• 人材マネジメント
• 企業風土や文化の変革
• 従業員の業務に対するモチベーションの向上
• 適材適所の人材配置

組織コンサルタントが携わるプロジェクトの中で、最も規模が大きなものが、企業や団体などの組織構造、体制の最適化です。より効率的な体制を組んで業務フローを円滑に進められるように、組織構造を見直します。企業の経営方針や業務プロセスの変更が必要になるようであれば、積極的に支援するのも組織コンサルタントの仕事です。

また、組織改造や変革を進めるためには、経営層や管理職などのスキルアップを図らなければならないため、組織コンサルタントは、人材育成や能力開発の支援も実施します。さらに、企業の内部にまつわる人材採用や評価制度、育成プロセスに関する施策の実施も組織コンサルタントの業務です。

組織コンサルタントは、このような業務を通じて組織の文化や風土を構築・見直して、従業員がより快適に働ける、安心安全な職場環境を作るサポートを行い、企業の長期的な成功を後押しします。

組織コンサルタントの仕事の進め方

組織コンサルタントは以下の流れで仕事を進めます。

• クライアント企業や団体の課題、ニーズをヒアリングする
• コンサルティング内容の企画書や見積書を作成・提案する
• クライアント企業・団体において提案が通れば、コンサルティング契約を締結する
• コンサルティング内容に関する予備調査を行う
• コンサルティング内容の中間報告を行い、施策の方針を決定する
• 具体的に実施する施策内容などを最終報告としてまとめる
• クライアント企業・団体に最終報告を行い、課題解決のための施策を実施する

組織コンサルタントが業務を請け負う際、まず行うのがクライアント企業や団体がどのような課題やニーズを抱えているのかの調査です。経営層や人事担当者などに対して広くヒアリングを行います。人事制度の見直しなども行う場合は、実際に勤務する従業員の声を集めることもあります。

中間報告では、予備調査の結果と、コンサルティングを依頼してきたクライアント企業・団体の声とをすり合わせ、どのような施策を実施していくかを仮決定しなければなりません。さらに、企業・団体を客観的に現状分析したデータと中間報告の内容とを比較したうえで、課題やニーズが生じている具体的な原因を特定し、具体的な施策を検討します。

最終報告を行った後は、実際に施策を実施します。このとき、クライアント企業への訪問やヒアリングを行い、施策の進捗、成果などを確認しながら効果検証を行うのも組織コンサルタントの役割です。

組織コンサルタントの年収相場

組織コンサルタントの年収相場は幅広く、400～2,000万円ほどです。

大手コンサルタンティングファームに就職・転職する場合と中小規模のコンサルティングファームに就職・転職する場合では、年収相場が異なるため、比較してみましょう。

大手コンサルティングファームに所属する組織コンサルタントの年収相場

大手コンサルティングファームに組織コンサルタントとして勤務する場合の平均的な相場は役職や実績によって異なりますが、一般的には以下の通りです。

• アソシエイト（勤務歴 0～3年）　400～600万円
• コンサルタント（勤務歴 0～5年）　600～900万円
• マネージャー（勤務歴 2年）　900～1200万円
• シニアマネージャー（勤務歴 5年）　1200～1600万円
• パートナー（勤務歴は実績やスキルによって異なる）　1600万円～

アソシエイト（アナリスト）は一般的には新卒入社から入社後3年程度に付与される役職です。成果を上げたり、実績を積むことでコンサルタント以上の役職に昇格します。

コーンフェリージャパン、マーサジャパン、ウィリスタワーズワトソン、リクルートマネジメントソリューションズなどの大手コンサルティングファームでは、上記年収が相場です。インセンティブ制度を設けているファームも多く、成果を上げるごとに報酬が上乗せされます。

なお、比較的業務内容が似通っている組織人事コンサルタントの年収相場は、厚生労働省が運営する「職業情報提供サイト（日本版 O-NET）jobtag」の発表によれば、全国平均で947.6万円です。案件の多い東京都や大阪府といった都心部では、さらに年収が上がります。

一方で、中小規模のコンサルティング会社への就職・転職に関して、ハローワークが提供している月額求人賃金によると、全国的な新卒求人の相場は27.6万円です。「令和４年分　民間給与実態統計調査」に基づく一般的な給与所得者の平均給与が458万円前後であるため、賞与やインセンティブを含めると、一般的な給与所得者よりも高収入を得られる可能性が高い職種といえます。

中小規模のコンサルティング会社に勤めた経験を活かして大手コンサルティングファームへ転職したり、独立・起業をすることで、より収入を伸ばすことができるでしょう。

組織コンサルタントの需要が高まる背景

組織コンサルティングを行える人材は、年々少なくなる一方で、企業側は経済状況やDX化に応じた改変を求めています。そのため、大手コンサルティングファームでなくても、積極的にスキルアップや経験を積むことで、年収アップが見込めます。

ここでは、組織コンサルタントの需要が高まっている3つの背景を解説します。

人事分野でのDX化が進んでいる

企業における業務の効率化として推進されてきたDX化（デジタルトランスフォーメーション化）が、人事分野で進められていることが、組織コンサルタントの需要が高まっている一つ目の理由です。

働き方改革に伴い、大手企業ではグローバル化やリモート制度が取り入れられるようになった一方で、すべての従業員の勤怠や個人情報の管理、研修・評価システムの構築などが求められています。

人的資本に基づく経営の推進

最近では、従業員などの人材は企業や団体などの組織における資本だと強くとらえられる傾向があります。そのため、人材の能力やスキルを開発、活用し、ビジネスの成果につなげる「人的資本経営」を取り入れる企業が増えてきました。

組織コンサルタントには、人的資本に基づく経営を推進するための組織風土や文化の改革、戦略立案に関するサポートが求められています。

DEIに基づく労働環境構築の必要性

DEIとは、Diversity（ダイバーシティ）、Equality（平等）、Inclusion（インクルージョン）の頭文字を取ったものであり、DEIに基づく労働環境構築の必要性が高まっています。なぜなら、従業員は多様な背景や価値観を持っているため、それぞれが能力を発揮でき共存して業務を行える環境構築が求められているからです。

DEIを最適化した労働環境の構築を支援するために、組織コンサルタントの需要が高まっています。

組織コンサルタントに求められるスキルや資格

組織コンサルタントとして活躍するために、必須のスキルや資格はありません。つまり、経験があれば、誰でも携われる職種といえます。

しかし、効率的にコンサルティング業務を進めるには、以下のスキルや資格を取得することをおすすめします。

組織コンサルタントに求められるスキル

組織コンサルタントに求められるスキルは以下の6つです。

コミュニケーションスキル

組織コンサルタントに特に求められるのが、コミュニケーションスキルです。組織や団体のニーズ・課題を把握するには、経営層や現場担当者などとの対話が必要になります。コンサルティングをチームで実施する場合には、チームメンバーとの情報共有や連携なども積極的に行わなければなりません。

また、改善へ向けた施策を実施する際にも、具体的な期間や実施する内容などの情報を正しく伝えられるコミュニケーションスキルが求められます。

なお、組織コンサルタントには、相手の意見を収集する際の傾聴力も求められます。なぜなら、組織改革を行う際は、経営層や各部署のリーダー、現場担当者などから幅広く意見を吸い上げる必要があるからです。第三者として客観的な立場から意見をヒアリングすれば主観を排除して事実を把握できるため、最適なコンサルティングを提供できるでしょう。

問題解決スキル

組織コンサルタントには問題解決スキルも求められます。問題解決スキルとは、クライアント企業や団体が有する複雑な課題を慎重に把握し、クリエイティブな側面から解決できるスキルです。多面的にアプローチして、適切な解決法を探る力が重要です。

分析スキル

組織コンサルタントがクライアントの抱える問題を把握するには、情報やデータを正確に分析するスキルも求められます。客観的な分析を行うための分析手法に関する知識や施策の目標達成度を測るためのKPIの設定など、分析に関する広い知識があると良いでしょう。

プロジェクト管理スキル

プロジェクト管理スキルも組織コンサルタントに不可欠です。なぜなら、施策を実施するうえで、プロジェクトに関連するメンバーの情報や進捗を把握し、計画的に実施して、想定期間内に完了させなければならないからです。

所属するコンサルティングファームや働き方によっては、複数のタスクやプロジェクトを管理する必要もあります。

論理的思考力

論理的思考力は、与えられた情報を組み合わせて物事を論理的に考える能力で、組織コンサルタントに求められるスキルです。クライアント企業や団体のおかれている環境に対して適切な解決策を創出するための柔軟な思考力が求められます。

組織コンサルタントに求められる資格

組織コンサルタントに求められる資格は、以下の6つです。

公認会計士（CPA）

公認会計士は、企業や組織における財務諸表の分析などの会計・財務全般に関する監査を実施して適切な経営環境の創出を支援する専門家です。

税理士

税理士は、税務に関する専門的な資格で、税務相談や手続き、税務戦略の立案に関する業務を行います。税理士資格の取得者は、税理士事務所や会計事務所などで勤務するのが一般的ですが、これまでに培ってきたスキルや経験を活かして、組織コンサルタントや人事コンサルタント、経営コンサルタントとしても活動可能です。

中小企業診断士

中小企業診断士は、中小企業や同規模の団体における経営状況を把握したうえで、企業分析を行い、成長戦略や組織改編などの提案をする国家資格です。コンサルティング業界での評価は高く、経営コンサルタントや人事コンサルタントとして活動する際にも役立ちます。

経営士

経営士とは、経営コンサルタント向けの視覚で、経営実務の経験が5年以上必要です。自身の経営経験を証明できるため、コンサルタント・マネジメント業務に活かしたい方は取得しておくと良いでしょう。

社会保険労務士

社会保険労務士は、労働法や社会保険に関する法令に基づく書類作成や申請事務などの知識を証明できる資格です。組織コンサルタントとして活動するには、経営陣だけでなく、従業員にとっても適切な内容の施策を実施しなければなりません。社会保険労務士の取得を通じて得た知識は、労働者の立場も配慮した理想的な労働環境の構築に役立てられます。

キャリアコンサルタント

キャリアコンサルタントは、労働者の職業選択や職業設計、能力開発・向上に関するアドバイスや提案を行う資格です。

企業や団体における採用活動、定着サポート、従業員のスキルアップなどの施策で知識や経験を活かすことができます。

組織コンサルタントになる方法

組織コンサルタントになるには、未経験からなる方法と、組織・人事での就業経験を活かしてキャリアアップする方法、副業コンサルタントとして活動する方法があります。

未経験から組織コンサルタントになる方法

先述のように、組織コンサルタントとして業務を行うには、特別なスキルや資格は求められません。選択肢としての可能性は低いものの、未経験からでも組織コンサルタントを目指すことは可能です。

まずは最低限の知識を身に着けるために、採用や組織改編、人事制度などの研修やセミナーに参加すると良いでしょう。また、組織コンサルタントに関する書籍や法令などに目を通すことも有用です。

また、大手コンサルティングファームでは即戦力として活躍できる中途採用を多く実施している一方で、未経験者への就職・転職は難しくなります。中小規模のコンサルティングファームに就職・転職したり、一般企業の人事部門や組織開発部門などに所属したりして、実践的な経験を積み、多角的な視点を身につけることをおすすめします。

過去の就業経験を活かしてキャリアアップする方法

過去の就業経験を活かして、キャリアアップし、組織コンサルタントになる方法もあります。企業や団体の人事・組織開発部門などで得た経験を活かせば、大手コンサルティングファームへ転職したり、特化型の組織コンサルタントとして活動したりすることができます。

自身で独立・起業すれば、自身の強みを生かしたコンサルティング業務に従事でき、やりがいを感じやすくなります。ただし、独立当初は、案件を軌道に乗せるのが難しいこともあります。フリーコンサルタントに特化したエージェントサービスなども利用して、案件獲得に取り組みましょう。

副業コンサルタントとして活動する方法

副業解禁により、近年注目されているのが、副業コンサルタントとしての活動です。実務経験やスキルを活かせば、本業を続けながら組織の課題解決に取り組めます。

副業としてさまざまな組織の課題改善に取り組んで得られた経験やスキルは本業に還元でき、さらなるスキルアップや人脈拡大を目指せるでしょう。

組織コンサルタントに向いている人

組織コンサルタントに向いている人の特徴は、以下の5つです。

課題解決能力が高い

組織コンサルタントに向いている人の特長は、課題解決能力が高いことです。クライアントとなる起業や団体が抱える課題やニーズを正確に把握し、分析したうえで、解決策を検討しなければならないからです。

特に、客観的にデータや情報を分析できるスキルや、得られた分析結果や関連情報から筋の通った解決策を提案する論理的思考力が高い人は、組織コンサルタントとして活躍できるでしょう。

多様な企業の秘密を守れる

組織コンサルタントは、秘密を守れる人にも向いています。業務を通じてさまざまな企業に関する経営情報や従業員情報など、秘匿性の高い情報を扱わなければならないからです。これらの情報が漏えいすると、企業評価の低下や売上低下などを引き起こしかねないでしょう。

プロの組織コンサルタントとして活躍するには、責任感をもって情報管理に取り組みましょう。

知的好奇心が旺盛である

知的好奇心が旺盛な人も、組織コンサルタントに向いています。なぜなら、組織改編や採用、人事制度の再編などを行うには、業界動向や組織の情報、同業他社の動向などの知識が幅広く求められるからです。

積極的に情報収集し向上心を持って学ぶ姿勢があれば、クライアント組織における課題解決策を検討しやすくなるでしょう。

体力・精神力が高い

組織コンサルタントには、体力も必要です。組織コンサルタントの業務は、基本的には、クライアント企業や団体の環境に依存するため、扱う業務によっては残業や休日出勤が生じる可能性があります。

また、組織改編や人事評価制度の再構築などを実施する場合は、プロジェクトが長期に及んだり、多くの関係者とコミュニケーションをとったりしなければならず、ストレスがたまる場合もあるでしょう。これらの環境にも耐えうる体力と精神力も求められます。

コミュニケーション能力が高い

コンサルティングを実施するには、自分が所属するコンサルティングファームなどのチームメンバーと連携して行動する必要があります。また、クライアント組織に対してヒアリングやアドバイスを提案するには、経営層や関連部門のリーダーなどと接することが不可欠であり、相手の意図を正確に把握し、自身のプランや考えを伝えなければなりません。

コミュニケーション能力を活かせば、円滑な関係を構築でき、施策の実施も適切に行えるようになるでしょう。

組織コンサルタントのキャリアパス

組織コンサルタントの一般的なキャリアパスは、以下の3つです。

組織や人事コンサルタントとして独立する

これまで培った経験を活かしたキャリアパスには、フリーの組織コンサルタントや人事コンサルタント、経営コンサルタントとしての独立・企業が挙げられます。

自身で案件獲得に向けて行動できるため、得意な分野の案件に特化してコンサルティングを実施できます。

ただし、独立・起業当初は、案件獲得の経路が限られ、売上を安定させることが難しいかもしれません。

安定するまでは、ご自身のスキルや経験に応じた最適な案件を紹介してもらえる、フリーコンサルタント向けのエージェントサービス「POD」をぜひご活用ください。

事業会社などの組織開発部に転職する

事業会社の組織開発部に転職し、知見を活かすキャリアも期待できます。企業に所属すればダイレクトに課題解決に向けて行動できるため、やりがいも増すでしょう。

他分野のコンサルタントとして活動する

組織コンサルタントとして業務に携わった経験や得た知識、スキルは、他分野のコンサルティングにも活かせます。コンサルティング業務の本質は、クライアントの抱える課題やニーズを正確に把握、分析したうえで、適切な解決策を提示することで成長を支援することだからです。

組織コンサルタントに関するよくある質問

組織コンサルタントに関するよくある質問と回答をご紹介します。

組織コンサルタントと人事コンサルタント、経営コンサルタントの違いは？

組織コンサルタントの主な業務領域は、企業や団体など組織全体の文化や風土、構造にまつわるプロセスを最適化することです。人事コンサルタントは、人材採用・育成、能力開発、評価制度の構築・見直しなどを担当し、経営コンサルタントは、企業の経営戦略の立案・策定に携わり、長期的な成長を支援する点で違います。

組織コンサルタントの年収相場は？

組織コンサルタントの年収相場は、400～2000万円です。大手コンサルティングファームや中小規模のコンサルティングファーム、一般企業への就業といった業務形態や、役職、経験によって年収は大きく異なります。

組織コンサルタントになるために特別な資格は必要ですか？

組織コンサルタントになるために必須の視覚やスキルはありません。しかし、企業の会計・税務面の改革に役立つ会計士や税理士、企業内部の改善に活かせる中小企業診断士などの資格を持っていると、円滑に業務を進められるでしょう。

まとめ

組織コンサルタントは、企業や団体などの組織が効率的かつ効果的に運営できるようマネジメントやコンサルティングを行う専門家です。

主な仕事内容には、組織構造や体制の最適化、経営層や管理職におけるリーダーシップスキルの向上、組織変革のプロジェクト管理、企業風土・文化の変革などが挙げられます。

組織コンサルタントを目指すのであれば、大手コンサルティングファームや中小規模のコンサルティング会社で経験を積むと良いでしょう。

将来的なキャリアパスには、一般企業における組織開発部門で経験を活かす他、異なる分野のコンサルタントへの転職、フリーの人事コンサルタントとしての独立・起業があります。

独立・起業当初で案件獲得が難しい場合は、フリーランスのコンサルタントに特化したエージェントサービス「POD」などもぜひご活用ください。